「問い合わせ500件に対応」と「効率を50%改善」は、どちらも数字を使っていますが、必要な説明は違います。前者は仕事量を表します。後者には、「効率」の定義と比較の基準も必要です。
数字を加える前に、それが何を表すのかを決めましょう。すべての計算を職務経歴書に載せる必要はありませんが、どこから得た数字で、何の根拠になるのかは把握しておきたいところです。
規模、変化、完了のどれを表す数字か
| 目的 | 例 | 確認すること |
|---|---|---|
| 規模 | 顧客のフィードバック500件を整理 | 対象範囲、重複の扱い、自分の担当範囲 |
| 変化 | 平均対応時間が8分から6分に短縮 | 定義、期間、問い合わせの種類が比較可能か |
| 完了 | 対象20店舗のうち18店舗で研修を実施 | 目標と、研修完了とみなす基準 |
件数は、増加率に変えなくても役立つ情報です。また、研修を受けた人数だけでは、その人たちの業績がどれだけ改善したかまでは分かりません。
パーセントとパーセントポイントは違う
コンバージョン率が 2%から3% に上がったとします。
- 差は 1パーセントポイント です。3%から2%を引きます。
- 相対的な増加率は 50% です。(3%−2%)を2%で割ります。
どちらの計算も正しいものです。ただし、この場合「1%増加」と書くと曖昧なので、「2%から3%に上昇」のほうが明確です。
分母も確認しましょう。ある月は全訪問者、翌月はログイン済みの利用者だけを対象にしているなら、率をそのまま比較できません。開始時の値がゼロの場合は、上の相対増加率の式は使えません。代わりに、開始時と終了時の値を示します。
時間の場合は、変化の方向にも注意が必要です。8分から6分になったなら、対応時間が25%短縮したことになります。それがそのまま「効率が25%向上」を意味するわけではありません。効率を1時間あたりの処理量と定義するなら、別の指標になるからです。
具体例:「効率」を実測した時間に置き換える
以下は説明のための例であり、実際のお客様の成果を報告するものではありません。
修正前: サポートの業務フローを改善し、効率を25%向上させた。
次の事実を確認できたとします。
- よくある質問への回答テンプレートを作成し、サポートチームに提供した。
- 導入前後の各4週間について、同じ測定ルールで比較可能な問い合わせを集計したところ、システム上の平均対応時間は8分と6分だった。
- 人員配置も変わったため、短縮のすべてがテンプレートによるものとは言えない。
こう書けます。
修正後: よくある問い合わせへの回答テンプレートを作成。比較可能な問い合わせの平均対応時間は、導入前4週間の8分に対し、導入後4週間は6分だった。
自分の行動と観測された変化を示し、成果を独り占めしない書き方です。人員配置の変更は、面接で説明できます。問い合わせの種類や測定ルールが比較可能かを確認できない場合は、この比較を使わず、テンプレートの内容を説明しましょう。
推定値だと明示し、分かる範囲を超えない
曖昧な記憶は、正確なパーセントを示す根拠にはなりません。利用する権限のある記録から確かめましょう。数字を確認できないなら、確認できる仕事や成果物を説明します。
記録に基づく推定値は役立つことがあります。仮に、4週間続けて担当した研修の回数が、カレンダー上で4回、5回、4回、5回だったとします。「この4週間は、週に平均約4〜5回の研修を担当」は妥当です。しかし、年間を通して同じ頻度だったとまでは、この記録から言えません。
「約」「およそ」や範囲を使い、期間と計算方法を説明できるようにします。根拠がしっかりしていても、推定値は推定値です。開示を許されている情報だけを使い、職務経歴書の記述を裏づけるために社内の記録を持ち出してはいけません。
チームの数字と、自分の担当範囲をつなげる
チームの成果ごとに、自分の貢献率を割り当てる必要はありません。協力して得た成果には、貢献を信頼できる形で分割する方法がないことも多いものです。「私が30%貢献した」と書くと、裏づけられない主張を増やすことになります。
チームの結果と自分の範囲を分けて示しましょう。たとえば、次の例で完了店舗数を確認できているなら、こう書けます。
チームで20店舗を新システムへ移行。私は6店舗のアカウント確認、従業員研修、稼働開始時の問題への対応を担当した。
6店舗という数字は担当範囲を表し、プロジェクトの価値の30%を意味するわけではありません。ほかの例はチームの成果の中で、自分の貢献を伝えるにはをご覧ください。
数字を残す前に確認する4つのこと
- 出典、対象範囲、単位は明確か。
- 変化を示す場合、期間や定義は比較可能か。
- 「その後に起きたこと」を、「すべて自分が引き起こしたこと」に変えていないか。
- 推定値、チームの背景、自分の仕事を、読み手が区別できるか。
すべてを一文に詰め込む必要はありません。結果を理解するために必要な情報を残します。信頼できる数字がない場合は、採用されたこと、納品したもの、業務の変化を根拠にする方法もあります。